警報や、注意報が発令される時には、どのような基準を元に各警報、注意報が発表されているのでしょうか。その基準は、日本中どこでも変わらないのでしょうか。また、その基準は、数年前と今と変わらず同じなのでしょうか。 2011年にはいって天災続きの日本列島。今までは大丈夫でも、これからも大丈夫とは言えなくなってきていますよね。今まで気にはなっていても、警報、注意報について詳しく知る機会なんてなかったでしょう。しかし、今、それが必要な時が来ています。 気象庁は、雨量、土壌雨量指数、流域雨量指数、風速、波の高さ、潮位などの気象が、定められた基準に達すると予想した区域に、警報・注意報を発表します。また、災害の発生と気象要素の関係を調査した上で、都道府県などの防災機関と調整して決めているのです。基準は地域ごとに異なっており、災害発生状況の変化や防災対策の進展も考慮しつつ、適宜見直しています。ただし、東日本大震災のように、地震で地盤がゆるんでいる地域には、そのことを考慮した特別な基準が必要になります。その際には、通常とは異なる基準で発表することもあります。あなたのお住まいの地域の警報、注意報の基準がお知りになりたい方は、気象庁のホームページの「警報・注意報発表基準一覧表」をご覧ください。大雨など、特別な気象現象の後には、特別時の基準が設けられている可能性が高いので、注意してこまめにチェックして、もしもの時に備えましょう。